2014年11月25日
仙石 誠=日経PC21
マイクロソフトOfficeの個人向けラインアップに大変革が起きた(図1、図2)。米国で発売されていたサブスクリプション版(定額ライセンス制)「Office 365」を国内でも展開。従来のパッケージ版2013と並行して、「Office 365 Solo」という名称で10月17日に発売された。それと同時に、プリインストール版Officeもサブスクリプション版の新顔「Office Premium」に切り替わった。
365 Premiumが従来と違うのは、ライセンス形態と付帯サービスだ。年額1万1800円で使用権を購入する形を取り、契約期間内のバージョンアップは無料というメリットがある。年間契約なので、2年目以降も継続して契約している限り、常に最新版のOfficeが使える。
付帯サービスは「Office 365 サービス」と呼ばれ、1TBのOneDriveやスマートフォン/タブレット向けOfficeなどが契約期間中に提供される。なお、WordやExcelなど、利用できるソフトの顔ぶれは現行のOffice 2013プロフェッショナルと同等だ。
Premiumはそれをプリインストールしたものと考えればよい。365 Premiumとの大きな違いはライセンス。こちらはプリインストール機で使う限り、WordやExcelにライセンスの期限はなく、永久に使える[注]。そのうえでバージョンアップ無償の恩恵も受けられる。ただし、付帯の365サービスは1年限定で、継続するには年額5800円を支払う必要がある。なお、こちらには「Home & Business」など3エディションが用意される。
365 PremiumもPremiumもプロダクトキーのほかにマイクロソフトアカウントで認証を行う。専用のウェブページにサインインしてアプリのインストールなどを行う。
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