2009年6月10日

恩田　八郎＝Infostand

　IDC Japanが2009年6月10日発表した企業のモバイルコンピューティング利用実態調査によると、モバイルコンピューティング端末としての携帯電話／スマートフォンの利用は、大企業ほど導入率が高く、利用エリアでは東京が圧倒的に高いことがわかった。利用企業の8割近くが業務効率への効果が高いと評価している。

　調査によると、国内企業のモバイルコンピューティング利用率は43.3％だが、従業員500人以上の企業に限ると過半数になるという。利用している端末は、ノートパソコン（87％）、携帯電話（44％）、スマートフォン（9％）の順で、ノートパソコンがなお圧倒的だった。

　利用目的では「電子メールの送受信」と「外線電話」がそれぞれ8割強にのぼって圧倒的。それ以外では、「インターネット検索エンジンの利用」（42.4％）、「グループウェア、イントラネットの閲覧、更新」（41.9％）などが多かった。

　また、携帯電話／スマートフォンによるインターネットアクセスを業務に活用している企業は増加傾向にあり、その77.4％が、業務効率に対する効果が高いと評価。「非常に高い」は12.6％、「高い」は64.8％にのぼった。具体的な効果としては「利用者の移動時間の短縮」「定型的業務の効率性（生産性）の向上」などが挙がった。

　携帯電話／スマートフォンでアクセスする業務アプリケーションについては、「Suica、PASMO、FeliCaと旅費精算の連携」「オフィス入退出管理」「GPSによる外勤者管理」などで、SaaSアプリケーションの利用率が高かった。モバイルSaaSは“社員個々の携帯性、モビリティ”を生かしたアプリケーションで取り入れられており、IDCは、置き換えではなく、新規需要として成長が見込まれる市場であると分析している。

• IDC JapanのWebサイト