IDC Japanは2009年5月25日、2008年の国内法人向けeラーニング市場規模が前年比7.8%増の475億円だったと発表した。続く5年間の年間平均成長率は5.7%で、2013年には626億円に達すると予測している。一般消費者向けは含まない。
「リーマンショック」に端を発した世界経済危機の影響で、企業は従業員教育や研修費用を抑制しているが、その一方、新入社員研修など業績悪化の中でも必要な研修プログラムについては、集合研修よりも費用が安いeラーニングのメリットが大きくなっているという。
また、個人情報保護や日本版SOX法の導入などによるコンプライアンス(法令順守)教育の需要が下支えして、eラーニング市場は堅調に拡大しているという。
eラーニングは、大企業の多くで、既に何らかの形で利用されており、学習コンテンツやインフラストラクチャシステムの市場では価格低下圧力が強まっている。このためIDCは、今後、同市場が成熟期に入ると予想。「eラーニング事業者は自社のサービスを、戦略的なアドバイザリーサービスへ進化させていくか、または低廉なコストで安定的に運用するための技術サービスに特化させるよう変革していく必要がある」としている。
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